サウナが好きでほぼ毎日のように施設に通っている人の中には、「もういっそ自宅にサウナをつくってしまえばいいのでは？」と考えがよぎった瞬間は一度や二度ではないはず。実際、新型コロナ発生以降、サウナを自宅で楽しむ人は増えており、据え置き型の簡易的なものから、リフォームを要する本格的なものまで、探すと色々な方法があります。しかし、自宅サウナを導入することで「固定資産税が上がる」という話を聞いたことがあり、渋っている人もいるかもしれません。そこで、今回は自宅サウナを導入するにあたって固定資産税がかかるパターンを解説します。また、自宅サウナについて詳しく相談できるおすすめの専門店・住宅会社もご紹介しますので、ぜひ最後までご一読ください。固定資産税とは引用元：photoAC固定資産税とは、所有している土地や建物に対して課される税金のことです。一般的に以下の式を用いて計算されます。「固定資産の評価額（課税標準額）×1.4％（標準税率）」固定資産の評価額は、不動産の所有者による申告や専門の査定士による査定などに基づいて、地方の税務局が定期的に土地と建物の評価を行い決定します。税率は、自治体によって異なる場合もあるため、住んでいる地域の市区町村の窓口やホームページで確認しておくことが望ましいです。自宅サウナで固定資産税がかかるケース引用元：photoAC前章で解説した通り、固定資産税は土地や建物に対する評価によって評価額が決まり、税金額が計算されるということですから、土地や建物の評価が上がるようなことがあれば、固定資産税も上がることになります。例えば、増築や新たな施設の設置が固定資産として評価されることがあります。つまり、大きいサウナ小屋を新たに庭に設置したり、埋め込み型のサウナをリフォームで増築したりして、その部分が固定資産として評価されれば、固定資産税を課される場合があるということです。自治体によって評価基準が異なるため、一概に言えるものではないということがわかります。地元の税理士や税務局、そして自宅サウナのリフォームに詳しい専門業者に相談するのが最も確実です。固定資産税をかけずに自宅サウナを楽しむ方法引用元：神戸メディケア公式HP固定資産税が上がってほしくないけれど、自宅サウナを楽しみたいという人のために、いくつか代替案をご用意しました。1.「建築確認」不要の範囲内で自宅サウナを増築・改築する新たに建物をつくるときや、増築などをするときは、必ず「建築確認」というものが必要となります。しかし、防火地域または準防火地域以外で小屋を「増築・改築・移転」する場合で、床面積が10㎡以内の場合、建築確認が不要になります。つまり、この条件に満たしている範囲であれば自宅サウナを増築したり、改築したりすることが可能というわけです。2.屋内に据え置き型のサウナボックスを設置する屋内にある程度スペースがあれば、ボックス型・据え置き型サウナを設置するのがおすすめです。組み立て式で工事を必要としないため、固定資産税の影響を受けません。使用する度に設置したり、収納したりする手間が省けますし、木材で造られたボックスの中でより”サウナ感”を感じられるでしょう。しっかりと断熱された造りで、90～100℃前後まで室温を上げられます。【おすすめ商品はこちら】神戸メディケア「ナチュラルスパ」メディアでも度々取り上げられるほど人気の商品。種類も豊富で、ドライサウナ、ロウリュ、遠赤外線など、好みにあったサウナタイプを選べます。3.ベランダや庭でテントサウナを設置するテントサウナというとキャンプ場や川辺で楽しむイメージですが、小さい1人用であれば家のベランダや庭で利用できるものもあります。薪ストーブだと煙が出て近隣に迷惑がかかってしまうため、電気ストーブがおすすめです。【おすすめ商品はこちら】Niiroの「おうちDEサウナ」ポップアップ式なので数分で組み立てることができ、片付けも簡単でコンパクトに収納できます。80〜95℃の高温サウナを楽しむことができるストーブもついています。さらにストーブの上でサウナストーンを熱して水蒸気を発生させる、フィンランド式サウナの「ロウリュ」まで対応可能。コンパクトながら満足度の高いサウナタイムを過ごせそうです。自宅サウナの導入を相談できるおすすめの専門店・住宅会社引用元：株式会社フェザーホーム公式HPここまで見たきたように、固定資産税がかかるかどうかは、そのサウナの規模や特徴、そして地域の法令や税制度によって左右されるため、一概に言い切れないものではあります。リフォームが必要な本格的な自宅サウナを検討している場合は、事前に必ず地元の税務局や税理士に相談しましょう。また、サウナに特化した具体的なアドバイスを受けるべく、自宅サウナを取り扱っている専門業者にご相談することをおすすめします。次は、自宅サウナの導入を相談できる、おすすめの専門店・住宅会社をご紹介します。株式会社フェザーホームフェザーホームは、北海道札幌市を拠点とし、雪深い北海道の暮らしを「デザイン×遊びゴコロ×性能」を兼ね備えた住宅で心地良い暮らしに変えることをミッションとしている会社です。運営施設にサウナを導入している実績もあるため、些細な不安や質問まで、なんでも相談できそうです。株式会社フェザーホーム株式会社SHUKEN Re1998年創業の株式会社秀建を母体とし、住宅のリノベーションに特化して、高いデザイン力と安心の施工力を提供している会社です。リノベーションでつくるプライベートホームサウナ「SAUNAGE（サウナージュ）」を開発。設置スペース・ととのい動線なども含めてトータルコーディネートしてくれます。株式会社SHUKEN Reまとめ 引用元：photoACいかがでしたか？自宅サウナを導入するにあたって、固定資産税について解説してきました。固定資産税がかからない範囲で自宅サウナを楽しむ方法もあることがわかりましたね。本格的な自宅サウナにすると固定資産税がかかる場合もありますが、規定などをクリアし、少しでも固定資産税がかからないように工夫することもできるでしょう。その点は、詳しい専門家や専門業者の力を借りながら進めていけば安心です。また、初期投資や固定資産税などの維持費はかかるけれど、長い目で見れば費用対効果を十分に得られると考え、いっそ施設顔負けの本格的な自宅サウナをつくってしまうのも手です。いずれにせよ、今回の記事が参考になり、サ活の充実につながれば幸いです。